3Dプリンターの開発・販売

3Dプリンターを導入する際の重要なポイント

3Dプリンターの活用は、モノづくりの幅を大きく広げることができます。
設計・試作・修正のサイクルをスピーディーにまわし納期を短縮したり、
外部ベンダーに頼っていた工程を内製化し、製造コストの削減を叶えることも可能です。
3Dプリンターの導入にあたり、おさえておくべき重要なポイントがあります。

• 造形方式
• 強度・造形精度
• 造形サイズ
• 使用する材料
  （素材・材質）

造形方式ごとの、強みや弱み、メンテナンス性なども重要なポイント！

各種造形方式と造形材料

造形方式による違いから、それぞれがどんなことを強みとして、どんな用途に向いているのを
理解することが、3Dプリンターを活用するために重要となります。

• 材料押出積層法

  MEX・FDM

  樹脂を溶かして積層していきます。冶具やイメージ
  サンプル造形に適しています。また、積層痕が残りますので、意匠性重視の場合は適していません。

  強度	〇
  微細性・審美性	×
  造形速度	△
  素材	◎
  造形可能材料	PLA・ABS ・ PC・PC/ABS・PPSU・PEEK・PPS 他
  必要付帯設備	なし

   

• 光造形法

  SLA・LCD・DLP

  一番古い方式ですが、表面が非常に奇麗で滑らかです。

  強度	△
  微細性・審美性	〇
  造形速度	SLA △　LCD・DLP ◎
  素材	△
  造形可能材料	光硬化性樹脂（熱可塑性樹脂ライクな光硬化性樹脂セラミックなどのフィラーの混入が可能）
  必要付帯設備	空調設備・洗浄装置

   

• 液体積層造形法

  LAM

  液状材料をMEX方式の様に押し出して、熱や紫外線で硬化させながら積層します。

  強度	◎
  微細性・審美性	熱硬化型 △　UV硬化型 〇
  造形速度	熱硬化型 △　UV硬化型 〇
  素材	〇
  造形可能材料	液状シリコーン
  必要付帯設備	使用材料によっては撹拌機が必要

   

• 結合剤噴射法

  バインダージェッティング / CJP

  造形速度が早く着色が容易です。
  デザインの確認やフィギアの作製などに向いています。

  強度	×
  微細性・審美性	×
  造形速度	〇
  素材	△
  造形可能材料	石膏パウダー 、樹脂パウダー
  必要付帯設備	粉塵対策

   

• 粉末焼結積層法

  SLS・DMLS・EBM・SLM

  強度の強い造形が可能で、金属素材も使用可能なので、最終製品や鋳型の製造に適しています。

  強度	◎
  微細性・審美性	×
  造形速度	金属 ×　樹脂 △
  素材	△
  造形可能材料	金属（SLM）、ナイロン（SLS）
  必要付帯設備	不活性ガス用の設備

   

• 材料噴射法

  マテリアルジェッティング / MJP

  表面が非常に奇麗で、高精度が求められる造形に適しています。

  強度	△
  微細性・審美性	〇
  造形速度	×
  素材	△
  造形可能材料	光硬化性樹脂 、ワックス
  必要付帯設備	空調設備・洗浄装置

   

3Dプリンターで造形するために必要なもの

3Dプリンターで造形するためは、3Dプリンター本体だけでは造形ができません。
造形には、3Dプリンター本体のほかに、造形物の材料（素材）や、
造形物の３Dデータ、造形のためのデータ作成用のスライサーソフトが必要になります。

• 3Dプリンター本体
• 造形材料
• 3Dデータ
• スライサーソフト

3Dプリンターとは、3次元データをもとに断面を積層していくことで立体物を生成する装置です。
そのため、造形物の3Dデータを断面で1層１層にスライス必要があります。
造形物を輪切り状に変換することができるソフトウェアが「スライサーソフト」です。

3Dプリンターオペレーティングリース

3Dプリンター導入においては、レンタル（オペレーティングリース）でもご利用いただけます。
アフターサービスなど、ホッティーポリマーで対応いたしますので、
３Dプリンターを活用中でも安心してご利用いただけます。

• 
  1
  

  陳腐化に対応

  自由な期間設定が可能なため、陳腐化に対する保有リスクを低減できます。

   

• 
  2
  

  オフバランス化

  オフバランスによる
  月々の経理処理が可能です。※１

   

• 
  3
  

  費用の平準化

  レンタル料として、
  月々の均等支払いが可能です。

   

• 
  4
  

  中途解約が可能

  ファイナンスリースとは異なり、中途解約が可能です。
  事業リスクに対応できます。※2

   

• 
  5
  

  業務アウトソーシング

  固定資産税納付、地震・風水害特約付き動産保険の付保は、
  当社がお勧めするリース会社が実施します。

   

※1 日本会計基準による。（脚注表記が必要な場合があります）。具体的な会計処理については、貴社の監査法人とご相談ください。
※2 解約時は使用期間に応じた中途解約差額金にて精算します。

購入、ファイナンスリース、オペレーティングリースの比較

※1ファイナンスリースは原則的には解約不可、解約時は残リース料金を一括で精算します。
※2オペレーティングリースは解約時に使用期間に応じ差額調整金にて精算します。
※3平成20年4月1日以降は一部の例外を除き、通常の売買取引に準じた処理が必要となりました。
※4契約内容により注記が必要と判断される場合もあります。具体的な会計処理については貴社の監査法人とご相談ください。
※5オペレーティングリースの動産保険には地震風水害特約も付いております。

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